コロナ茶番

いい加減気づけ!コロナウイルスが「茶番」であるこれだけの理由

コロナ茶番

もういい加減にしてくれ。

その思いでこの記事を執筆しています。

 

テレビをつければ毎日毎日「今日のコロナウイルス感染者は何人です」という報道ばかり。

馬鹿な政府は「徹底した3密回避とマスクの着用の徹底をお願いします。国民の協力が必要です」と呼びかけるばかりです。

 

そもそも、いつまで「新型」という言葉を使うのでしょうか。

コロナウイルスが発見され、すでに1年以上が経過しており、コロナウイルスの全貌もかなり明らかになってきています。

もういい加減コロナウイルスのことを「新型」と呼ぶのをやめませんか?

 

はっきり言ってコロナウイルス騒動はただの茶番です。

馬鹿な政府やマスゴミが仕掛けた茶番によりこれ以上の犠牲者を増やしたくありません。

 

そこでこの記事ではしっかりとした根拠をもとにコロナウイルスが茶番である理由や、マスク・コロナワクチンの危険性について徹底解説していきます。

大切な人の命を守るためにも、この記事の拡散へご協力をお願いいたします。

これを見れば一目で分かる!コロナが政府やマスゴミが仕掛けた「茶番」である理由

一目で分かる!

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豚の貯金箱
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これから「コロナウイルスが政府やマスゴミが仕掛けた「茶番」である理由」について深く掘り下げていくよ!
ぜひ最後までご覧いただき、参考にしてくれれば嬉しいな。

嘘つき政府とマスゴミが作った「コロナ茶番」

政府の嘘

今回のコロナウイルス騒動でいかに日本政府が腐敗しており、たくさんの嘘で満たされているのかが分かりました。

はっきり言って今の日本政府やマスコミは「嘘の塊」です。

 

得する情報館管理人はもともと政治には興味がありませんでした。

しかし、今回のコロナウイルス騒動を受け日本政府がいかに腐敗しているのか身にしみて感じました。

 

この章ではコロナウイルス騒動に関する日本政府とマスコミの嘘を暴いてきます。

すべて医療機関や研究機関などの根拠をもとに解説していくので、ぜひ参考にしてくださいね。

政府とマスゴミの嘘:PCR陽性者=感染者ではない

テレビでは連日のように「今日の東京のコロナウイルス感染者は何人です」という報道をしています。

テレビに限らずネットニュースでも「今日のコロナウイルス感染者は何人です」ニュースが連日のように報道されていますよね。

 

しかし、テレビやネットニュースで報道されている感染者数はまったくもってデタラメです。

なぜなら、PCR検査陽性者数=感染者として報道しているから。

PCR検査で陽性だったとしてもイコール感染者という訳ではないのです。

 

PCR検査は開発者であるキャリーマリス博士が「PCR検査は感染症の診断には使ってはならない」と言っているのにもかかわらず、なぜ世界の政府は彼の言葉を無視しPCR検査でコロナウイルスに感染しているかどうかを検査しているのでしょうか。

 

マスコミがこの情報を知らないはずがありません。

しかし彼らマスゴミはこの真実を報道しようとしないのです。

CT値40以上に設定されたPCR検査は「茶番検査」でしかない

日本のPCR検査は他国と比較しても異常なほどまでに「CT値」が高いことで有名です。

 

そもそも、PCR検査とは唾液や粘膜に含まれているウイルスの遺伝子から特定部位だけを抽出し、倍々ゲームのように増幅させていきます。

ウイルスの遺伝子を増幅させた回数のことを「サイクル数(CT値)」と呼び、サイクル数からウイルスの量を測定する検査方法のことを「PCR検査」と言います。

 

CT値が高ければ高いほど微量のウイルス・ウイルスの死骸でも「陽性」と判断されてしまうのです。

とても良心的な医療機関である「かねしろクリニック」さんによると、

  • CT値20・・・体内に10万個のウイルスで陽性と表示
  • CT値30・・・体内に1,000個のウイルスで陽性と表示
  • CT値40・・・体内に10個のウイルスで陽性と表示

上記のようになると考えられています。

 

しかし、日本の国立感染所研究所のマニュアルが示す「リアルタイムPCR」ではCT値を45と定めており、国内メーカーの3つの検査キットのCT値も40~45に設定されているのが現状です。

要するに体内にコロナウイルスが10個程度いれば「陽性」としているのです。

 

10個程度のコロナウイルスだけで症状が出ることがなければ、他人へ感染させることもありません。

また、CT値が高すぎる場合コロナウイルス以外のウイルスにも反応したり、ウイルスの死骸でも反応すると言われています。

 

はっきり言って今のPCR検査は茶番検査にすぎません。

テレビでは一切報道していませんが、PCR検査陽性者=コロナ感染者というわけではないのでよく覚えておくようにしましょうね。

厚生労働省が死因を問わずPCR検査陽性者の死因を「コロナ死」にするよう水増し指示

厚生労働省が驚くべき指示を各医療機関へ通達していることが分かりました。

厚生労働省は各医療機関に対し、下記のように通達しています。

新型コロナウイルス感染症の陽性者であって、入院中や療養中に亡くなった方については、厳密な死因を問わず、「死亡者数」として全数を公表するようお願いいたします。
厚生労働省ホームページより引用

これ、信じられますか?

 

厳密な死因を問わず、PCR陽性者が死亡した場合は「コロナでの死因」とするよう指示を出しているのです。

証拠としてスクリーンショットを添付させていただきます。

厚生労働省の資料
厚生労働省ホームページから引用

さらに、大分県では厚生労働省からの対応を受け、下記のような対応をとったことを公表しています。

8 月15 日に感染が確認された102例目の患者さんが、8 月26 日に亡くなられました。直接の死因は「がん」ですが,その後の調査で,新型コロナウイルス感染症の療養中の死亡であることが判明したことから,新型コロナウイルス感染による死亡者として公表いたします。
大分県ホームぺージから引用

こちらも証拠があるので、削除されないうちにスクリーンショットを掲載させたいただきます。

大分県の資料
大分県ホームページより引用

これを「コロナ死の水増し」と言わずしてなんというのでしょうか。

大分県自身がこの方の直接の死因は「がん」と認めているのにもかかわらず、厚生労働省の水増し指示を受け「コロナ死」としてカウントしているのです。

 

良心的な大分県はこのことを公開してくれていたのでこの事実を知ることができましたが、同じようなことが他県でもたくさん行われているものと容易に想像ができますよね。

なぜ厚生労働省はこのような水増し指示を当たり前のように出すことができるのでしょうか。

国の機関としてあってはならないことです。

 

ちなみに、水増し指示が出されているのにも関わらず、2020年2月14日から2021年2月5日までの約一年間のコロナウイルスでの死者は7,100人程度です。

コロナウイルス死者_2020年2/14-2021/2/5
厚生労働省ホームページより引用

7,100人と聞くと多いように思いますが、日本人の人口である1億2千万(人)で割ってみるとわずか0.005%となっています。

さらに、令和2年度の自殺者数は20,919人警視庁Webサイトより)となっているため、コロナで死んでしまっている人よりも自殺を選んでいる人のほうが多いのです。

自殺が多い理由は「日本政府の間違った対応」や「ウェルテル効果」

なぜ自殺者がこれほどまで多く出てしまっているのでしょうか。

厚生労働省は下記のように分析しています。

厚生労働省_ウェルテル効果
厚生労働省ホームページより引用
  1. 新型コロナの影響により、社会全体の自殺リスクが高まっていること(自殺の要因となり得る、雇用、暮らし、人間関係等の問題が悪化していること)
  2. 相次ぐ有名人の自殺および自殺報道が大きく影響した可能性(ウェルテル効果の可能性)

これをわかりやすくまとめると、

  1. 日本政府の誤った対応
  2. マスコミによる過剰なまでの偏向報道

上記2点が重なった結果、自殺者数が増えてしまっていると考えることができますよね。

 

ウェルテル効果とはマスコミによる自殺報道に影響されて自殺者数が増えることを言います。

なぜ、国はマスコミが原因で自殺者数が増えているとわかっているのにもかかわらず何も対処しないのでしょうか。

 

コロナウイルスなんかよりも自殺者数が多い事実の方がよっぽど緊急です。

自殺者数増加を後押ししている要因は今の現状を作った日本政府や偏向報道ばかりするテレビ局各社にあります。

飲食店に緊急事態宣言を出すよりも、今の日本政府自身やマスコミ各社に緊急事態宣言を発出し、政権交代やマスコミ各社へ偏向報道の自粛要請を行うべきなのではないでしょうか。

ポルトガルではPCR検査が信頼性に欠けるとして「違法判決」

ポルトガルの裁判所は「PCR検査は信頼性に欠けるとして、PCR検査の結果をもとに隔離するのは違法」という判決を下しました。

実際、開発者自身が「PCR検査は感染症の診断に使ってはならない」と言っているのにも関わらず、世界各国の政府はPCR検査をコロナウイルスの診断に使用し、さらにはPCR検査で陽性となった人を強制隔離。

これは「人権侵害」以外の何ものでもありません。

 

先ほどもお伝えさせていただいたように、CT値が高すぎるPCR検査などただの「茶番検査」にすぎないのです。

そんな茶番検査をもとに自己隔離を促す今の日本政府は人権侵害と言わざるを得ません。

ポルトガルの判決を見る(ポルトガル語)

政府とマスゴミの嘘:コロナの感染力はインフルエンザよりも弱い事実

実はコロナ流行前(2018年)のインフルエンザ感染者数よりも2020年1月16日から2021年2月15日の間までのPCR検査”陽性者数”のほうが少ない事実をご存じでしたか?

シオノギ製薬の公表しているデータによると、2018年度のインフルエンザ感染者数は1,200万人となっています。

シオノギ製薬_インフルエンザ感染者数
シオノギ製薬ホームページより引用

では、厚生労働省が発表している2020年1月16日から2021年2月15日の間までのPCR検査「陽性者数」はどのくらいなのでしょうか。

こちらのデータをご覧ください。

PCR検査陽性者数
厚生労働省ホームページより引用

感染者ではなく、信頼性に欠けるPCR検査でコロナウイルス陽性となった人はわずか41万4千人しかいないのが現状なのです。

インフルエンザの感染者数が1,200万人、コロナウイルスの陽性者数が41万人。

 

なぜワクチンのできているインフルエンザのほうが感染者数が多いのでしょうか。

このことから、

  1. コロナウイルスよりもインフルエンザの方が感染力が強い
  2. インフルエンザワクチンの有効性はものすごく低い

上記2点のことが考えられますよね。

 

日本の人口である1億2千万人で感染率(陽性率)を計算すると、

  • インフルエンザ感染率・・・10%
  • コロナウイルス陽性率・・・0.34%

あなたはインフルエンザウイルスとコロナウイルスどちらが危険だと思いますか?

コロナウイルスの死亡率も特別高いわけではない

感染率が低くても、死亡率が高ければ危険なのでは?

そう思われている方もいらっしゃるかもしれません。

 

テレビニュースなどで「コロナウイルスに感染し死亡しました」などと報道されるととても不安になってしまいますよね。

しかし、いま一度思い出してください。

 

厚生労働省は明らかにコロナウイルスによる死者数を水増ししています。

そのうえで、累計死者数は7,100名程度。

実際にコロナウイルスが直接の原因でお亡くなりになった方はもっと少ないことが想像できます。

 

死亡率を計算すると、7,100(名)÷414,608(名)となり、1.712%となります。

インフルエンザの死亡率を計算すると0.027%となりコロナウイルスよりも死亡率が低い結果となりますが、日本政府がコロナウイルスを指定感染症とし限られた病院でしか治療を受けることができないのが大きな要因であり、コロナウイルス自体「弱毒」であることは明らかです。

政府とマスゴミの嘘:ソーシャルディスタンスなんて意味がない

勇気ある学者である京都大学の「大久保 杏奈さん」や順天堂大学の「奥村 康さん」によると、ソーシャルディスタンスやマスクの着用はまったくもって意味がないと発言されています。

なぜなら、数多くの感染症は「集団免疫」によって終息した歴史があるからです。

 

コロナウイルスを克服するためには、マスクでもソーシャルディスタンスでも、そしてワクチンでもなく「集団免疫」にあるのです。

過去に世界で流行したスペインかぜや香港かぜ、あるいはSARS(重症急性呼吸器症候群)やMERS(中東呼吸器症候群)など、いずれも最終的に収束したのは、人間が集団免疫を持ったから。いまは猛威を振るっている新型コロナウイルスも、最終的には集団免疫によって抑え込まれていくし、それ以外に人間が勝利する道筋はないのです(奥村 康さんの発言)

週刊文集オンラインより引用

なぜ政府はマスクを強制し、ソーシャルディスタンスを求めるのでしょうか。

感染症を集団免疫が抑え込むとするのなら、マスクやソーシャルディスタンスはコロナウイルスの終息を遅くしていると言えます。

 

東京の目立ちたがり屋知事である「小池 百合子氏」はテレビCMまで利用し、ソーシャルディスタンスやホームステイを呼び掛けていますが、それはむしろコロナウイルス終息を遅くしていると言えるのです。

また、テレビCMを利用する予算があるのなら緊急事態(茶番)宣言の補償に使うべきなのではないでしょうか。

政府とマスゴミの嘘:日本は借金大国というイメージは政府とマスゴミの作ったプロパガンダ

今の日本政府や財務省は「予算がないから補償ができない」と国民に嘘をついています。

しかし、これまでご説明してきたように明らかにコロナウイルス騒動は「茶番劇」であり、裏に「利権」が絡んでいることは明らかです。

さらにとんでもないことに、日本政府はコロナウイルス騒動を理由に「コロナ増税」を計画しています。

 

この不景気な時に消費税を増税したらどうなるか。

小学生でもわかりそうですが、ただでさえ深く傷ついている日本経済へさらにダメージを与えることは明白です。

はっきり言って日本経済へ不可逆的なダメージを与えることになってしまうかもしれません。

 

日本銀行は大量に株式を購入し、大企業やお金持ちをサポート。

反面、消費税増税で一般庶民からお金を奪う日本政府はいったい何を考えているのでしょうか。

 

言葉を選ばず日本政府へもの申すとしたら、今の日本政府は頭がおかしいとしか言いようがありません。

政治家は真剣に国民のことを考えているのか、心の底から疑問がわいてきます。

国の借金ではなく、日本政府の借金

日本政府は「国の借金」という言い方をしていますが、実は違います。

国の借金という言い方ではなく、「政府の借金」という言い方が正しいのです。

 

平成30年度の政府の財務諸表をご覧ください。

平成30年度日本政府財務諸表
財務省ホームページより引用

財務諸表から借金である、

  • 政府短期証券
  • 公債(国債)
  • 借入金

上記3つをすべて合わせると、日本政府が1,090兆円の負債を抱えていることが分かります。

これは政府の借金であり国民の借金ではないですが、国民一人あたりに計算すると911万円となります。

 

これだけのデータを見ると「日本は借金大国」と思われるかもしれませんが、政府の借金の半分は「日本銀行」からの借り入れであり、残りの半分近くも民間銀行や保険会社=預金者や利用者である国民から借り入れているのが現実なのです。

 

上記の貸借対照表が平成30年度で、下記国債の内訳が令和2年度のため金額には若干の誤差がありますが、下記が国債の内訳となります。

国債の内訳
財務省ホームページより引用

先ほどもお伝えしたように、日本銀行は政府の子会社的な立ち位置の機関であるため、実質的には借金ではありません。

日本銀行と政府の関係は、家族間でのお金の貸し借りと考えていただければ分かりやすいのではないでしょうか。

 

なぜ政府にお金を貸している側の国民が政府の借金返済へ協力しなければならないのでしょう。

政府は国民からお金を借りている対価として、経済成長という形でインフレを起こし、お金の価値を減らす=借金を減らすことで政府の負債を返済すべきなのではないでしょうか。

また、一部外国人(海外)からの借り入れもありますが、日本の借金はすべて「円建て」となっているため、日本銀行がお金を発行すれば簡単に返済できるのです。

 

さらに、日本政府が674兆円もの資産を持っていることも忘れてはなりません。

日本は借金大国どころか129兆円(674兆円-545兆円)もの資産を持っているお金持ち国家だったのです。

国民の主権を制限するなら「補償」を出すべき

日本政府は緊急事態宣言を発令し、飲食店へ20時以降の営業を自粛するよう呼びかけました。

これにより飲食店はもちろん、飲食店で働く労働者へも影響が出ています。

 

そもそも、20時以降にコロナの感染力がアップするのでしょうか。

はっきり言って今の日本政府は国民に寄り添った政策をしているとは決して言えません。

20時以降にコロナの感染力が上がるというエビデンス(根拠)が一切無い中、20時以降の営業を自粛(もはや強制ですが…)したり外出を自粛したりする理由は皆無です。

 

また、政府は時短営業をした店舗を一律6万円を支給していますが、果たして十分な金額と言えるのでしょうか。

通常営業が23時までの店舗なら3時間も営業時間を短縮することになります。

一番稼ぎ時である20時以降に3時間も営業することができなければ、6万円以上損失が出ることは明らかです。

 

さらに従業員を休ませた場合「雇用調整助成金」が受給されますが、満額ではありません。

いかに日本政府が補償をしたくないのかが目に取るようにわかる結果となりました。

 

政府の茶番に国民を強制的に突き合せた挙句の果てに飲食店への暴力的な行為、さらには「改正特措法」などによる人権抑圧ともいる数多くの悪法など、国民の主権を制限したのなら、それに伴った補償を出すべきです。

飲食店の売り上げが下がることで影響が出る関連業種は卸売業者など無数にあります。

 

時短営業の要請に応じない店舗へ30万円以下の罰金などもってのほか。

経営者には従業員を守る責任があるのです。

充分な補償すら出さない日本政府に従い、時短営業へ応じる理由が一体どこにあるというのでしょうか。

コロナを理由に「増税」を企む日本政府

日本政府はコロナウイルスへの対応で使った予算を「増税」により回収することを計画しています。

また、野党時代に「金がなければ刷れば良い」と言ってた「麻生財務大臣」は「後世に借金を残すのか」などという野党時代とは真逆のとんでもない発言をしています。

 

野党時代は投票を集めるために国民から人気を集められるような発言をし、いざ財務大臣のポストになればこのありさま。

果たしてこれが「民主主義」と呼べるのでしょうか。

 

いま日本政府に「増税」をさせてはなりません。

そもそも「税金」は、

  • 富の再分配
  • 景気の調整

上記2点を行うためにあるものであり、政府のお財布を黒字にする(プライマリーバランスの黒字化)ためにあるものではないのです。

 

いま日本は明らかに「不景気」な状態にあり、不景気な状態で増税をすればさらに不景気になるのは明白です。

不景気な時こそ減税をして景気を回復させるのが先決なのではないでしょうか。

同調圧力大国「日本」に襲いかかる「マスクの健康被害」

マスク警察

日本は世界各国と比較し、あからさまに「同調圧力」が強い国として有名です。

同調圧力とは
同調圧力(どうちょうあつりょく 英: Peer pressure)とは、地域共同体や職場などある特定のピアグループ(英: Peer group )において意思決定、合意形成を行う際に、少数意見を有する者に対して、暗黙のうちに多数意見に合わせるように誘導することを指す。
Wikipediaより引用

マスクをつけていなければ悪者扱い。

マスクをつけずに電車などに乗ろうものなら、マスク警察が出動します。

 

しかし、はっきり言わせてください。

果たしてマスク警察の方は「テレビ以外からの情報」も得たうえで、自信を持ってマスクがコロナウイルスに効果的と思っているのでしょうか。

 

よく考えてみてください。

テレビは営利企業であり、スポンサーや株主の意向に沿った報道しかすることができません。

NHKは営利企業という扱いではないですが、政府が人事や予算を抑えている中で政府と反対の報道をすることはできません。

 

このような状況で真実を報道できると思いますか?

製薬会社やマスク製造会社に忖度せずに、真実を報道できると100%自信を持って言えますか?

 

小池百合子氏がテレビでソーシャルディスタンスを呼びかけているというとは、東京都がテレビのスポンサーになっています。

また、政府が3密回避を呼びかけているCMも流れますよね。

政府や東京都がスポンサーなのにも関わらず、政府や東京都と対立する意見の報道などできっこないのです。

 

実際、ネット上には

  • マスクは意味がない
  • マスクをつけると酸素不足になり脳への影響が出る

そのような意見を意思や教授など、専門家が警告しています。

しかしテレビは「マスクは効果的」という一方的な情報しか報道しないのです。

感染症予防にマスクが予防効果がないことは米国CDC(疾病予防管理センター)が証明

今のCDCは「マスクの二重着用が効果的」とい馬鹿げた声明を発表する腐敗しきった組織となってしまいました。

しかし、2008年から2009年のフランスにおけるインフルエンザ流行時期に行った「マスクの予防効果」による実験で「マスクによる感染症の予防効果はない」事が実証されています。

 

今回の実験で行われた内容は下記の通りです。

  1. インフルエンザ検査において「陽性」なり、48時間症状が続いている人がいる家族を対象とする
  2. マスク着用グループとマスク非着用グループに分けて調査する
  3. マスク着用グループには5日感の間インフルエンザ感染者と一緒にいる時間にマスクをつけることを義務づける

その結果、インフルエンザの症状を示した割合は下記のようになりました。

  • マスク着用グループ・・・16.2%
  • マスク非着用グループ・・・15.8%

どちらのグループの結果にも大差がなく、マスクによる感染症予防の効果がないことは明らかです。

マスクの予防効果
ヨシダ製薬ホームページより引用

スーパーコンピューターでマスクに感染力抑止効果があることが証明されたなどと愚かなことを言っている方もいらっしゃいますが、スーパーコンピュータによる単なるシミュレーション結果と実際の人間を使った実験結果、どちらが信用できるのでしょうか。

 

そもそも一般的なマスクには「0.5㎛の穴」が空いています。

対して、コロナウイルスの大きさは「0.1㎛」と言われています。

このことからも分かるように、コロナウイルスにとってマスクなどあってないようなものなのです。

 

健栄製薬さんの「一般向け情報サイト」でもインフルエンザウイルスはマスクでは完全に防ぐことはできず、空気中に漂うインフルエンザウイルスはマスクを通り抜けてしまうと紹介されています。

コロナウイルスが空気中で生存できるのかは不明ですが、コロナウイルスが空気中で生存できると仮定した場合マスクで防ぐことができないのは明白です。

マスクを長時間付けていると「酸素不足」に

ドイツの神経学者である「マーガレットグリーズブリッソン博士」はマスクを長時間つけていると脳に取り返しのつかないダメージを与える可能性があると警告しています。

ちなみに、彼女が「Margaret Gries Brisson」さんご本人の写真となります。

Margaret Gries Brisson
ECHNOCRACY NEWSより引用

マーガレット博士YouTube上でマスクの危険性について解説されていらっしゃいましたが、今現在動画は削除されています。

なぜCDCは突如マスクが効果的というように主張を変え、YouTubeはマスクが危険という意見を一方的に削除しているのでしょうか。

 

YouTube上からは消えてしまっていますが、「ECHNOCRACY NEWS」が彼女の動画の文字起こししていましたので、ご紹介させていただきます。

なお、下記は原文である英語をGoogle翻訳にかけた文章を意味を変えないよう修正したものになります。

私たちの呼気の再吸入は、間違いなく酸素欠乏と二酸化炭素の氾濫を引き起こします。

私たちの脳は酸素欠乏に非常に敏感なのです。

 

たとえば、脳にある「海馬」には、酸素なしでは3分も生きていることのできない神経細胞があります。

急性の警告症状は、頭痛、眠気、めまい、集中力の問題、反応時間の減速、つまり「認知システム」に現れます。

 

しかし、慢性的な酸素欠乏状態になると体が酸素欠乏状態になれてしまいこれらの警告症状はすべて消えてしまいます。

しかし、あなたの効率は損なわれたままであり、あなたの脳内の酸素の供給不足は進行し続けます。

 

神経変性疾患の発症には数年から数十年の時間を必要とします。

今日あなたが携帯電話の番号を忘れてしまったと知るならば、あなたの脳の崩壊はすでに20年か30年前にはじまっていた事でしょう。

マスクを着用して自分の呼気を再呼吸することに慣れていると考えている間、酸素欠乏が続くにつれて、脳の変性過程が増幅されています。

 

2つ目の問題は、脳内の神経細胞が正常に分裂できないことです。

そのため、政府がマスクをつけることを強制しなくなり、数ヶ月以内に酸素欠乏状態が解消されたとしても失われた神経細胞は復活することはありません。

なくなったものはなくなっています。

 

私はマスクを着用していません、なぜなら自分の脳について考える必要があるからです。

二酸化炭素による麻酔ではなく、患者さんと向き合うときは頭をすっきりさせたいです。

 

酸素欠乏はすべての脳にとって危険であるため、フェイスマスクからの根拠のない医学的免除はありません 。

ウイルスから身を守るのに絶対に効果のないマスクを着用したいかどうかは、すべての人間の自由な決定でなければなりません。

 

子供や青年にとって、マスクは絶対にノーです。

子供と青年は非常に活発で適応免疫システムを持っており、地球のマイクロバイオームとの絶え間ない相互作用を必要としています。

 

彼らの脳はまた、学ぶことがたくさんあるので、信じられないほど活発です。

子供の脳、または若者の脳は、酸素を渇望しています。

 

臓器が代謝的に活性であるほど、より多くの酸素が必要になります。

子供と青年では、すべての臓器が代謝的に活性です。

 

子供や青年の脳から酸素を奪ったり、何らかの方法でそれを制限したりすることは、彼らの健康に危険であるだけでなく、絶対に犯罪です。

酸素欠乏は脳の発達を阻害し、その結果として生じた損傷を元に戻すことはできません。

 

子供は学ぶために脳を必要とし、脳は機能するために酸素を必要とします。

そのための臨床試験は必要ありません。

これは単純で議論の余地のない生理学です。

意識的かつ意図的に誘発された酸素欠乏症は、絶対に意図的な健康被害であり、絶対的な医学的禁忌です。

 

医学における絶対的な医学的禁忌は、この薬、この治療法、この方法または手段を使用してはならず、使用を許可されていないことを意味します。

全人口に強制的に絶対的な医学的禁忌を使用するように強制するには、これには明確で深刻な理由がなければならず、その理由は、検証および承認を受けるために有能な学際的かつ独立した機関に提示されなければなりません。

 

10年後に認知症が指数関数的に増加し、若い世代が神から与えられた可能性に到達できなくなったとき、「私たちはマスクを必要としなかった」と言っても仕方がありません。

獣医、ソフトウェアディストリビューター、ビジネスマン、電気自動車メーカー、および物理学者は、どのようにして全人口の健康に関する問題を決定できますか?

親愛なる同僚の皆さん、私たちは皆目を覚まさなければなりません。

 

私は、酸素欠乏が脳にどれほどダメージを与えるかを知っています。

心臓病専門医はそれが心臓にどれほどダメージを与えるかを知っています。

呼吸器科医はそれが肺にどれほどダメージを与えるかを知っています。

酸素欠乏はすべての臓器に損傷を与えます。

 

私たちの健康部門、健康保険、医師会はどこにありますか?

封鎖に激しく反対し、封鎖を止め、最初から止めなければならなかったでしょう。

 

なぜ医療委員会は人々に免除を与える医師に罰を与えるのですか?

その人または医師は、酸素欠乏が人々に害を及ぼすことを真剣に証明する必要がありますか?

私たちの医師や医師会はどのような薬を代表していますか?

この犯罪の責任者は誰ですか?それを強制したい人は?

それを起こさせて一緒に遊ぶ人、それともそれを妨げない人?

 

それはマスクについてではなく、ウイルスについてでもありません、それは確かにあなたの健康についてではありません。

それははるかに多くです。

私は参加していません。私は恐れていないです。

 

お気づきのように、彼らはすでに私たちの空気を吸い込んでいます。

時間の義務は個人的な責任です。

 

私たちはメディアではなく、私たちの考えに責任があります。

上司ではなく、私たちの行動に責任があります。

私たちは世界保健機関ではなく、私たちの健康に責任があります。

そして、私たちは政府ではなく、私たちの国で起こることに責任があります。

 

ECHNOCRACY NEWSよりMargaret Gries Brisson博士の言葉を引用

少し長いですが、要約すると

  1. 自分の吐いた息を再び吸えば間違いなく「酸素欠乏状態」となる
  2. 脳には酸素なしでは3分も生き延びることのできない神経細胞があり、一度失った神経細胞は二度と復活しない
  3. 将来的に認知能力の著しい低下リスクが考えられる
  4. 子どもの脳は非常に活発であり、酸素を渇望している。それなのにも関わらず子どもにマスクを強制するのは犯罪である

このような事をおっしゃっています。

 

これらは素人の意見ではなく、神経学者の先生のお言葉です。

なぜテレビやマスコミは「コロナウイルスを防ぐためにはマスクをつけろ」としか報道せず、マスクが危険と訴えている専門家の声を一切報道しないのでしょうか。

 

また、小学校低学年の子どもが下記の様なビラを公園で配っているそうです。

ご覧ください。

子どもですら自分自身で考え、行動することができています。

なぜ、大人たちはテレビのニュースを鵜呑みにするだけで自分で考えることをしないのでしょうか。

マスコミが隠したい「ワクチン」の真実

ワクチン

テレビやマスコミ、そして日本政府は「ワクチン」が救世主であるかのようなイメージをすり込もうとしています。

しかし、先ほどもお伝えさせていただいたようにすでにワクチンが開発されているインフルエンザの方がコロナよりも感染者数が多い事が明らかです。

 

なぜ2018年の段階でワクチンが開発され、ワクチン接種の制度も整っている「インフルエンザウイルス」の感染者数が1,200万人なのに対し、ここ一年間のコロナウイルス感染者数はわずか41万人程度しかいないのでしょうか。

もう一度言いますが、インフルエンザにはワクチンがあるのにもかかわらずコロナウイルスよりも感染者数が多いのが現実なのです。

 

これはコロナウイルスがインフルエンザウイルスよりも弱毒であるか、インフルエンザワクチンが全くの無能ということを意味します。

お願いですから、いい加減気づいてください。

コロナウイルスワクチンは「遺伝子組み換えワクチン」

コロナウイルスワクチンはこれまでに承認されたことのない全く新しいタイプのワクチンです。

今までのように弱毒化したウイルスを体内へ入れることにより免疫をつけるタイプのワクチンとは全く違うのです。

 

コロナウイルスワクチンについては「国立遺伝子学研究所」の職員である「川上浩一先生」が分かりやすく解説されています。

こちらのツイートをご覧ください。

ツイート原文を見る

アンジェス社はDNAワクチン、アストラゼネカ社はアデノウィルスベクターワクチンを開発しています。どちらもSARS-CoV-2がもつ遺伝子を人間に導入し、人間の細胞でSARS-CoV-2の蛋白質を作らせ、免疫を獲得しようとするものです

導入されたDNAやアデノウィルスベクターは、人の細胞で消失して行くと考えられてはいますが、一度人の体にはいると追跡不可能です。私たちは研究でこれまでに数千の遺伝子組換え動物を作ってきましたが、これらのワクチンを射つと、定義としては私たち自身が遺伝子組換え動物になります。

DNAやアデノウィルスベクターを用いた遺伝子治療等は否定しませんし、もっと盛んになってほしいと思っています。けれども、それは、その遺伝子治療が他の方法と比較してはるかに効果的な場合、他に方法がない場合、ワクチンの場合はエボラウィルス感染のように尋常でない緊急性がある場合、に限るように思います。今回のコロナのように、億単位の人間に接種する必要がある場合には、他に組換え蛋白質ワクチンの可能性がある場合には、やはり「第一の選択肢」では無いかなと思います。

生物では予想もできないことが起こりえます。何億人もの「遺伝子組換え人間」が闊歩するような世界で、未知のことが起こることを、危惧します。これらのワクチンの使用が拙速であってはならないと思います。

川上先生のツイートから引用

要するに、今回のコロナウイルスワクチンは弱毒化したコロナウイルスを体内へ入れ免疫を作るのではなく、コロナウイルスの遺伝子自体を人間の体内へ導入し、人間の細胞内でコロナウイルスのタンパク質を作り免疫を獲得させるというのです。

また、定義としてはコロナウイルスワクチンを摂取した人間は「遺伝子組み換え動物」となってしまうようです。

 

また、日本国政府もワクチンが今までに承認されたことがない新たな技術を用いた物であり、安全性や有効性が未知数であることを承知しています。

政府としてのワクチンに関する考え方
e-GOV パブリックコメントより引用

また、信じられないことに「接種開始以降もワクチンの製造販売後調査等により、製造販売業者と連携し品質、有効性及び安全性のデータ収集・分析を行うなど、有効性及び安全性を十分に確保する」と記載されています。

摂取開始前に安全性及び有効性を確認するという記載なら理解できますが、摂取開始以降も安全性や有効性のデータ収集などまるで「人体実験」です。

いくら緊急性があるからとはいえ、安全性や有効性が十分に確認できていないことを承知でこんなも多くの人数へワクチンを接種しても良いのでしょうか。

 

そもそも、コロナウイルスは本当に緊急に対処すべきウイルスなのでしょうか。

テレビやマスコミが過剰に不安をあおっているだけなのではないでしょうか。

 

コロナウイルスでお亡くなりになれれている方は7,100名程度に対し、経済的理由などで自殺を選んでしまっている方が2万人超え。

自分で死を選んだんだから仕方ないと考えられる方もいらっしゃるかもしれませんが、死を選ぶ決断をさせたのは紛れもなく日本政府や日本社会であり、これこそが真の問題なのです。

コロナワクチンは明らかに「治験」が不十分

通常ワクチンを開発するのに10年は必要と言われています。

しかし、コロナウイルスのワクチンは1年程度で完成しました。

こんないも急ピッチで作ったワクチンが安全だと思いますか?

 

短期的な治験データで安全が確認されたとしても長期的な副作用(副反応)は全く分かりません。

ましてや今回のコロナワクチンは今までにない新しい技術で作られた遺伝子組み換えワクチンです。

わずか数ヶ月程度の治験で安全性が確認できるわけがありません。

 

ましてやそんな危険なワクチンを1億2千万人(日本の人口数)を摂取するなんてもってのほかです。

今回のコロナワクチンを打つことでどんな副作用があるか、不明です。

 

アメリカではすでにワクチン接種がはじまっていますが、FNNのニュースによるとコロナワクチン接種後に0.003%の確率で死亡することが分かっています。

また、ヤフーニュースによると「口の中に多量の出血」が36件確認されているそうです。

あなたはこれでも「コロナワクチン」を打ちたいですか?

 

自分自身の命を守るためにも、将来生まれてくる赤ちゃんを守るためにも、

そして、人類を滅亡させないためにもコロナウイルスワクチンの接種は控えるべきです。

コロナウイルスワクチンの接種は任意です

内閣府は法令や今後の国の運営についての意見募集として「パブリックコメント制度」を実施しています。

いつもは数件程度しか意見が寄せられていませんでしたが、今回のワクチン摂取に関するパブリックコメントでは3,495件もの意見が寄せられていました。

 

その中でも「ワクチン接種の判断について」特に国民の関心が高く、約2,700件も「ワクチンの接種は任意接種にすべき」という声がありました。

 

まだまだ日本も腐りきってはいませんね。

気づいている人はすでに気づいています。

ワクチン接種についての案
e-GOVパブリックコメントより引用

また、日本政府自身も「最終的には、ワクチン接種のリスクとベネフィットを勘案して、お一人お一人が判断し、接種することになります。接種を希望しない場合、無理に接種する必要はありません」とおっしゃっています。

よって、コロナワクチンの接種は強制ではなく「任意接種」になるものと考えられます。

 

さらに、「接種しないことによる不利益や差別が生じないような取り組みも進める」とおっしゃっているため、ワクチンを接種しないから飛行機や電車に乗れないといった不利益や退職を迫られると言った不利益は受けないものと考えられます。

この点は日本政府の評価できる点といえるでしょう。

テレビの偏向報道に惑わされず自分の意志を持って行動しよう

いかがでしたでしょうか。

この記事では厚生労働省や医療機関の提供する信頼できる情報ソースを元に、コロナウイルス騒動がいかに茶番であるかについてご説明させていただきました。

 

はっきり言ってここまで日本政府やマスコミ各社が腐敗しきっていたとは思いもよりませんでした。

コロナウイルスの報道にしろ、アメリカ大統領選挙の報道にしろ嘘だらけです。

 

もう今の時代政府やマスゴミを信頼してはなりません。

テレビのニュースを見えるのは良いですが、テレビのニュースを見た後に必ず自分で調べてみてください。

  • テレビが言っていたから
  • 政府が言っていたから

もうこれらは通用しない世の中です。

自分自身の意思で、正しい情報を集めるクセをつけてくださいね。

 

本日は最後までご覧いただきありがとうございました。

今後とも得する情報館をよろしくお願いいたします。

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コロナ茶番
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