1年以上もの間、世界を混乱させている「新型コロナウイルス」
テレビやマスコミでは毎日のように「過去最多」と恐怖や不安を煽る報道をしていますが、本当に新型コロナウイルスは危険なウイルスなのでしょうか。
2021年7月19日時点でのPCR検査陽性者数の累計は833,781 人でした。
これは、日本の人口1億2千5百万人に対するわずか0.66%です。
情報は同じ内容であっても見せ方によって大きく印象が変わり、83万人がPCR検査陽性と聞くと「多い」と感じますが、日本人口の0.66%がPCR検査陽性と聞くと「少ない」と感じるはずです。
しかし、どちらも伝え方が違うだけで同じ情報です。
この記事では厚生労働省などの信頼できる情報ソースを元に、新型コロナウイルスの陽性者数や死亡者数、他の死因と比較して新型コロナウイルスによる死者数が多いのかを分かりやすく解説していきます。
記事の最後には新型コロナウイルスワクチンの副反応についても解説していくので、ぜひ最後までご覧いただき参考にしてくださいね。
これを見れば一目で分かる！新型コロナウイルスPCR検査陽性者数は多いのか
＼ 気になる箇所をタップしよう ／
- 2021年7月19日現在の新型コロナウイルスPCR検査陽性者数累計は日本人口の0.66%
- 2021年7月18日の東京都のPCR陽性者数は1,008人、東京都民の0.0072%
- 2021年7月16日の大阪府のPCR陽性者数は254人、大阪府民の0.002%
- コロナ流行当初から累計死者数は15,043人、日本人口の0.012％
- 2020年のコロナ死者数は3,523人、日本人口の0.002％
- 2021年1月1日から2021年7月19日までの新型コロナウイルス死者数は11,530人、日本人口の0.009％
- 2020年度の自殺者数は21,018人
- 2019年に糖尿病で死亡した人は13,846人
- 2019年にお風呂で溺死した人は5,166人
- 2019年にインフルエンザで死亡した人は3,575人
- 河野太郎ワクチン担当大臣の発信している情報が信頼できない理由
- 新型コロナウイルスワクチンの安全性は「確認されていない」
- 新型コロナワクチンが承認されているという情報はデマ！正確には「特例承認」
- PCR陽性者＝感染者ではない！感染者数を発表しているメディアはすべて「ウソ」
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→気づいて！新型コロナウイルスが「茶番」であるこれだけの理由
ぜひ最後までご覧いただき、参考にしてくれれば嬉しいな。
新型コロナウイルスPCR陽性者数をパーセントに直してみた
厚生労働省の発表しているデータによると、2021年7月19日時点でPCR検査陽性者の「累計」は833,781人でした。
また、2021年7月18日のPCR陽性者数は3,093人でした。
厚生労働省ホームページより引用
新型コロナウイルスのPCR検査陽性者が累計で83万人、一日で3千人と聞くととても多いように感じます。
しかし、日本人口の1億2千5百万人からするとわずか0.66%、一日あたりで計算するとPCR検査陽性者は日本人口のわずか0.0024%となります。
新型コロナウイルス騒動から1年半近くの累計でも、日本人口のたった0.66%しかPCR検査陽性者がいないのにも関わらず、ここまで騒ぐ必要があるのでしょうか。
一日あたりのPCR検査陽性者が0.0024%と言うことは、42,000人と出会ってようやく一人のPCR検査陽性者を見つけられる計算です。
また、PCR検査が陽性だったからと言って＝感染者という訳でもありません。
2021年7月18日の東京の新型コロナウイルスPCR陽性者は1,008人！東京都の人口の0.0072％！
東京都ホームページより引用
東京都の人口は1,396万人です。
また、2021年7月18日時点でPCR検査陽性者は1,008人でした。
よって、2021年7月18日のPCR検査陽性者数は、1,008人とも言えますが、東京都民の0.0072%がPCR検査陽性だったと言い換える事もできます。
これは、14,000人と出会ってようやく1人のPCR検査陽性者を見つけることができる計算です。
2021年7月16日の大阪の新型コロナウイルスPCR陽性者は254人！大阪府の人口の0.002％！
大阪市ホームページより引用
大阪府の人口は879万人です。
また、2021年7月16日時点でPCR検査陽性者は254人でした。
よって、2021年7月16日のPCR陽性者数は、254人とも言えますが、大阪府の人口の0.002%がPCR検査陽性だったと言い換える事もできます。
これは、50,000人と出会ってようやく1人のPCR検査陽性者を見つけることができる計算です。
新型コロナウイルスでの死者数は多いのか？
テレビでは新型コロナウイルスがとても危険なウイルスであるように報道しています。
しかし、新型コロナウイルスは本当に危険なウイルスなのでしょうか。
本当にコロナウイルスでの死者数は多いのでしょうか。
新型コロナウイルス流行当初から累計の死者数は15,043人！日本人口の0.012％
厚生労働省ホームページより引用
新型コロナウイルス流行当初から2021年7月19日現在の新型コロナウイルス累計死亡者数は15,043人です。
これは日本人口の0.012%です。
また、PCR検査陽性者の1.8%となります。
これだけの値を見ると、「死亡率が高い」と思いますよね。
しかし、新型コロナウイルスの死者数が多く見える理由には厚生労働省からの通達に秘密が隠されています。
厚生労働省ホームページより引用
このように、厚生労働省から直々に「新型コロナウイルス感染症の陽性者であれば、厳密な死因を問わず死亡者数として全数を公表」という指示が出されていたのです。
要するに、例えガンで死んだとしてもPCR検査で陽性であれば新型コロナウイルスでの死亡と判断しているのです。
大分県ホームページより引用
このように、新型コロナウイルスが直接の死因出ない場合でも「新型コロナウイルスで死亡した」とカウントされているため、実際の死者数を調べることはできません。
しかし、厚生労働省の発表しいている死者数よりコロナウイルスが直接の死因でお亡くなりになられた方は少ないと言えます。
2020年の新型コロナウイルス死者数は3,523人・日本人口の0.002％
厚生労働省ホームページより引用
新型コロナウイルスが直接の死因でない場合にも「新型コロナウイルスによる死亡」として取り扱っている「死亡者数」ですが、2020年度の累計のコロナウイルス死者数は3,513人でした。
これは2019年に「お風呂で溺死した人」よりも少ない人数です。
にもかかわらず、2020年4月16日から2020年5月25日までの間「緊急事態宣言」が発出されました。
2021年1月1日から2021年7月19日までの新型コロナウイルス死者数は11,530人・日本人口の0.009％
厚生労働省ホームページより引用
2020年度の新型コロナウイルス死者数が3,513人で、2021年7月19日現在の累計の新型コロナウイルスの死者数が15,043人です。
と言うことは、2021年7月19日までの新型コロナウイルス死者数は11,530人となります。
これは、日本人口1億2千5百万人に対する0.009%です。
他の死因と新型コロナウイルスでの死者数を比較してみた
これまでに2020年度の新型コロナウイルス死者数と2021年度の7月19日現在の新型コロナウイルス死者数について見てきました。
しかし、厚生労働省からの「新型コロナウイルス感染症の陽性者であれば、厳密な死因を問わず死亡者数として全数を公表」という指示があるため、実際の新型コロナウイルス死者数は公表されているものよりも少ないものと想像することができます。
では、新型コロナウイルスによる死者数は他の死因と比較して多いのでしょうか。
この省では、新型コロナウイルスによる死者数と他の死因による死者数を比較していきます。
2020年度の自殺者数は21,018人
警視庁の発表によると、2020年に自殺した人の累計は21,018人でした。
これは日本人口の0.016％です。
2020年の新型コロナウイルスの死者数、2021年7月19日までの累計のコロナウイルスの死者数、さらに言えば2020年と2021年7月19日までの新型コロナウイルスの死者数よりも多い数字です。
たしかに、新型コロナウイルスでの死者数を減らしていくことも大切です。
しかし、新型コロナウイルスが危険と不安を煽るよりも、貧困層へ手をさしのべたり、労働環境・学校環境の改善などを行い自殺者数を減らしていくことも大切なのではないでしょうか。
自殺してしまう人は、自殺を決める前にとても苦しんでいるはずです。
重傷者数という数字では表れませんが、
- 毎日毎日上司からのパワハラを受け続けている人
- 学校で毎日嫌がらせ・いじめ受けている人
- お腹が空いているの経済的理由で何も食べられない人
- 家族などから毎日毎日暴力を受け続けている人
などなど、地獄の苦しみを味わい続けている人がたくさんいます。
新型コロナウイルスの累計重傷者数（2021年7月21日現在）は390人でした。
厚生労働省ホームページより引用
しかし、それ以上に経済的理由や精神的理由などにより自殺を考えなければいけないくらいに重傷化している方々がたくさんいるのも事実です。
実際に自殺してしまっている人が2万人以上いるならば、自殺を考えるほど苦しんでいる人はそれ以上いらっしゃいます。
新型コロナウイルスは危険だと不安を煽り、経済を停滞させればさらに自殺者数が増える事が容易に想像できます。
新型コロナウイルスに対して緊急事態宣言を発する以前に、自殺者数が多い事に対し緊急事態宣言を発出し、間違った政策を行い続けてきた政権の交代や、官僚の一斉入れ替えを行うべきなのではないでしょうか。
今の日本政府のままなら、新型コロナウイルスによる死者数よりも自殺を選ぶ方が増えてきそうで、とても恐怖を感じています。
2019年に糖尿病で死亡した人は13,846人
政府統計の総合窓口「e-Stat」より引用
2019年に「糖尿病」で死亡した人の総数は13,846人でした。
これは日本人口1億2千5百万人に対する0.011%です。
2020年度の新型コロナウイルス死者数の約3倍の方が「糖尿病」で亡くなっているのもまた「事実」なのです。
死者数や重傷者数を減らすための「緊急事態宣言」
2020年に発出されてた一回目の緊急事態直前の新型コロナウイルスの死者数は119人でした。
厚生労働省ホームページより引用
そんな中、2020年4月16日から2020年5月25日までの間「緊急事態宣言」が発出されました。
また、何度も言いますが厚生労働省が発表している死者数には「新型コロナウイルスが直接の死因でない」ものも含まれています。
そのため、実際に新型コロナウイルスが直接の死因で亡くなられている方はもっと少ないことが分かります。
新型コロナウイルよりも、糖尿病でお亡くなりになられている方が多い事から、緊急事態宣言を発出し、ジュースやお菓子など糖分の多い商品の販売自粛要請を行い、糖尿病対策に全力をかけるべきだったのではないでしょうか。
コロナウイルスで亡くなってしまった方も、糖尿病で亡くなってしまった方も同じ「命」であることに変わりはありません。
新型コロナウイルスばかり騒がれていることに違和感を感じます。
2019年にお風呂で溺死した人は5,166人
政府統計の総合窓口「e-Stat」より引用
2019年度にお風呂など浴槽内で溺死した人は5,166人でした。
これは、日本人口に対する0.004%です。
お風呂で溺死してしまった人の数も2020年に新型コロナウイルスでお亡くなりになられてしまった方より多いのが事実です。
日本政府の緊急事態宣言の発出基準に合わせれば、お風呂で溺死してしまう人の数もとても多いため緊急事態宣言を発出する必要があります。
お風呂での死亡事故を減らすためにも、今すぐに緊急事態宣言を発出し入浴の自粛要請を全国民に行うべきなのではないでしょうか。
2019年にインフルエンザで死亡した人は3,575人
政府統計の総合窓口「e-Stat」より引用
皆さんが一番気になるのは「インフルエンザ」と比較して新型コロナウイルスによる死者数は多いのか、少ないかではないでしょうか。
2020年の新型コロナウイルスによる死者数は3,513人でした。
また、2019年のインフルエンザによる死者数は3,574人でした。
インフルエンザによる死者数が若干多いものの、新型コロナウイルスでお亡くなりになられている方とインフルエンザでお亡くなりになられている方の死者数は実は大差が無かったのです。
また、インフルエンザの場合は「迅速抗原検査」を採用しており、PCR検査と比べて圧倒的に誤陽性が出にくいです。
なおかつ、医者が診断をした上で「インフルエンザの疑いがある場合にのみ検査が実施」されているため、PCR検査のように手当たり次第に行う検査でもありません。
また、PCR検査はあくまで「遺伝子検査」であり、「ウイルス検査」ではないため、インフルエンザウイルスの検査と比較し圧倒的に多くの誤陽性が出てしまっています。
さらに言えば、新型コロナウイルスの死者数は、新型コロナウイルスが直接の死因出ない場合にも「コロナ死」としてカウントしています。
新型コロナウイルス流行前と年間死者数は変わっていない！
日本政府の発表している「人口動態統計速報」によると、新型コロナウイルス流行前の2019年の死者数と流行後の2020年の死者数は大して変わっていません。
むしろ、少し減っているのが「事実」です。
厚生労働省ホームページより引用
まだ2020年の11月と12月のデータが出ていませんでしたが、2019年1月から10月の累計死者数が751,141人でした。
また、新型コロナウイルスが流行した2020年1月から10月の累計死者数は733,907人でした。
むしろ、新型コロナウイルス流行前よりも新型コロナウイルス流行後の方が死者数は減っているのです。
この状況でなぜ日本政府は「緊急事態宣言」を発出したのでしょうか。
新型コロナウイルスが原因でお亡くなりになった30代未満の方は0人です。
新型コロナウイルスでお亡くなりになった方の年齢は、ほとんどが80歳以上の方々です。
国立社会保障・人口問題研究所より引用
また、厚生労働省の発表によると、令和元年の日本人の平均寿命は「男性81歳」「女性87歳」でした。
厚生労働省ホームページより引用
また、厚生労働省では「厳密な死因を問わず、PCR陽性者であれば新型コロナウイルス死としてカウント」するよう指示を出しています。
このことから、新型コロナウイルス死亡者の中には、コロナウイルスが直接の死因ではない「老衰」や「持病」なども含まれていると想像することができます。
→テレビが国民を洗脳する装置である理由｜新型コロナウイルス感染症は新型テレビウイルス
新型コロナウイルスの情報に関する「ウソ・ホント」
新型コロナウイルスに関する情報は本当にさまざまで回っており、数多くのデマ情報も含まれています。
また、最近では「河野太郎ワクチン担当大臣」がブログ内で下記の様な発信をしています。
- ワクチンに関するデマ情報の65%は12の個人・団体が引き起こしている
- 医師免許があるのにもかかわらずデマ情報を流している人がいる
- ワクチン接種により不妊になるという情報はどんなワクチンでも流されるデマであり、これまで不妊になったワクチンはない
- 長期的な安全性が分からないという情報はメカニズム的に問題ないから特段な不安はない
一部正しいカ所もありますが、デマ情報を流している12の団体や個人に対するエビデンスを示していなかったり、医師が独自に調べて考えた情報をデマを流している医者と決めつけていたり、特に実際に開発されて1年程度かつ新技術が使われているコロナウイルスワクチンを「長期的にも安全」と決めつけていたりと、いくつもの不自然な点があるのも事実です。
また、「治験が終わっていないので安全性が確認されていない」という情報に関して、「mRNAワクチンは、基礎研究、動物実験、治験が省略されることなく実施され、リスクを上回る臨床的に意味のある有効性が確認されています。」と回答されていますが、リスクは人によって異なり、重傷化数の累計も390名程度（日本人口の0.0003%)で、死者数が0人の30代未満の方にとってワクチン接種はリスクでしかありません。
コロナウイルスワクチンの安全性は「確認されていない」
はっきり言ってしまえば、「コロナウイルスのワクチンは安全」と言っている河野太郎ワクチン担当大臣も、ワクチンは危険と決めつけている方もすべて「デマ」です。
正確には、コロナワクチンの安全性は「確認されていない」のが事実です。
そのことは、コロナウイルスワクチンである「コミナティ注筋」の添付文書（公文書）にはっきりと記載されています。
厚生労働省ホームページより引用
それなのにもかかわらず、河野太郎ワクチン担当大臣は「長期的な安全性についての特段の不安があるという事はありません」と言い切ってしまっています。
さらに、「治験が終わっていないので安全性が確認されていない」という質問の中で下記の様に回答しています。
ｍＲＮＡワクチンは、基礎研究、動物実験、治験が省略されることなく実施され、リスクを上回る臨床的に意味のある有効性が確認されています。
その上で、いつまで効果が持続するかという長期の有効性を確認するための治験が継続して行われています。
河野太郎公式サイトより引用
上記をご覧いただければお分かりいただける様に、安全性について聞かれているのになぜか「有効性」に関する話題にすり替えられています。
「まだ長期安定性等に係る情報は限られているから、接種後も情報を収集している」と伝えるのが正しい伝え方なのではないでしょうか。
安全性が確認されていないという事は、ひとつのリスクでもあるのですから。
コロナワクチンが承認されているという情報はデマ！正確には「特例承認」
新型コロナワクチンが承認されているという情報は、半分間違っており半分が正解です。
正確には「特例承認」となっています。
厚生労働省によると、特例承認とは下記にあてはまるものの事を指します。
医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律第14 条の３第１項の規定に基づき、
１．疾病のまん延防止等のために緊急の使用が必要、
２．当該医薬品の使用以外に適切な方法がない、
３．海外で販売等が認められている、
という要件を満たす医薬品について、承認申請資料のうち臨床試験以外のものを承認後の提出としても良い等
として、特例的な承認をする制度です。
厚生労働省ホームページより引用
要するに、「緊急時に限り海外でも承認されていればひとまず承認する」という意味なのです。
これは、厚生労働省が日本国内での臨床試験が十分ではないから正式には承認していないという事を意味します。
たしかに、新型コロナウイルスは特例で承認されていますが、正式には承認されていないと言うのが「事実」です。
PCR陽性者＝感染者ではない！感染者数を発表しているメディアはすべて「ウソ」
テレビやマスコミでは当たり前のように感染者数を報道しています。
しかし、厚生労働省では感染者数を一切公表していません。
では、テレビやマスコミはどのようにして感染者数を調べているのでしょうか。
そのカラクリは、PCR検査陽性者数を「感染者数」にすり替えて報道している点にあったのです。
一般的に陽性者と感染者は大きく異なります。
感染とは
感染（かんせん、英: infection）とは、生物の体内もしくは表面に、より体積の小さい微生物等の病原体が寄生し、増殖するようになる事。また、侵入等のその過程。 それによっておこる疾患を感染症という。
単細胞生物もウイルスによる感染を受ける。また、寄生虫の体長は宿主を超える事もある。
Wikipediaより引用
このように、ウイルスが体内へ侵入し、増殖し始める事で初めて「感染」と呼びます。
PCR検査で陽性だからと言って、イコール感染者という訳ではないのです。
さらに、PCR検査ではCT値を「40」と設定しており、感度が高すぎる事が問題視されています。
CT値40という事は、1つの遺伝子を1兆倍にして反応を見ることになり、極めて微量なウイルスまで拾ってしまいます。
京都大学のウイルス研究所の「宮沢准教授」は、CT値40は過剰な数値であって、死んだウイルスの断片など感染力とは関係ないウイルス遺伝子の検出に繋がる可能性が高く、CT値は32から35が妥当だとおっしゃっています。
これは、国会答弁でも指摘されいてる紛れもない「事実」です。
PCR検査はウイルス検査ではなく「遺伝子検査」
そもそも、PCR検査はウイルス検査ではなく「遺伝子検査」です。
上記でご紹介させていただいた国会答弁でも説明されているように、PCR検査は「新型コロナウイルスに感染しているか」を調べる検査ではなく、「新型コロナウイルスの遺伝子が体の中にあるか、ないか」を調べる検査です。
上記でご紹介した国会答弁では「5月29日の第15回新型コロナウイルス対策専門家会議」に提出された資料「患者のウイルス量と感染性に関する国内外の知見」という資料の中で、CT値が35を超えたPCR検査で陽性になっても感染力がないという事が紹介されています。
厚生労働省ホームページより引用
多くの専門家がこの問題を指摘しているのにもかかわらず、未だに日本政府はCT値を変えずにPCR検査を行っているのです。
日本政府はPCR検査陽性者を意図的に増やしているとしか思えません。
→【ワクチン検査パッケージ反対】コロナワクチンの強制は「違法」｜会社から強制されそうになったときの対処方も紹介
新型コロナウイルスワクチン接種後に考えられている「副反応」とは
今現在日本政府や世界の政府が必死に推奨している「新型コロナウイルス」の「ワクチン」ですが、ワクチン接種後にすでに663名の方が死亡しています。
また、厚生労働省自身はワクチン接種と死亡との因果関係を認めていませんが、接種後の死因を見ると「脳」や「心臓」に起因する物が圧倒的に多く、多くの場合1回目の接種で死亡してしまっています。
厚生労働省ホームページより引用
死亡しない場合であっても、数多くの副反応が報告されています。
コロナウイルスのワクチンによる副反応については下記記事で詳しく解説しているので、ぜひこちらの記事と併せて参考にしてくださいね。
→ 警告！新型コロナとワクチンの知らないと不都合な真実【危険添加物】
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デマ情報に踊らされずに自分で調べて考えてみよう
いかがでしたでしょうか。
この記事では「コロナウイルスのPCR検査陽性者数」や「PCR検査陽性者の死亡数」などを日本の人口比に直してご紹介させていただきました。
PCR検査陽性者数やPCR検査陽性者の死亡者数だけ見ると「多い」と感じますが、日本の人口比からするとたいしたことが無いという事がお分かりいただけたかと思います。
そもそも、新型コロナウイルスとは「風邪ウイルス」の新しいものです。
「今日は感染者（本来「陽性者」が正しい」が〇人でした。」というテレビやマスコミの言葉を言い換えれば、「今日風邪引いた人は〇人でした。」といって騒いでいるのと変わらないのです。
このように、言葉一つで相手に与える印象は大きく変わってきます。
テレビやマスコミの情報だからと信用するのではなく、「本当にこの情報は正しいのか」今一度自分自身で考えてみてください。
本日も最後までご覧いただきありがとうございました。
